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ＥＴＦとはその価格が日経平均株価やＴＯＰＩＸといった指数等に連動した運用成果を目指すように作られた、金融商品取引所に上場している投資信託です。上場株式やJ‐REITと同じように金融商品取引所で売買が可能です。ETFを対象とした信用取引も可能です。
詳しくは東証ホームページまたは大証ホームページでもご覧いただけます。




●売買注文はいつでも可能
金融商品取引所に上場していますので、上場株式と同様に立会時間中であればいつでも売買の注文ができます。又、信用取引についても上場株式と同様に行うことができます。
●値動き、価格の把握が容易
日経平均株価やＴＯＰＩＸ等は、普段私たちが新聞やテレビのニュースでよく目にすることが可能です。ＥＴＦの価格は、その日経平均株価やＴＯＰＩＸ等の指数との連動性が高いため、値動きや価格が比較的わかりやすい商品です。
●少額で分散投資が可能
個別株で分散投資する方法もありますが、ＥＴＦに投資することにより、より少額でリスクの分散効果が図れます。



ＥＴＦ銘柄の詳細につきましては下記ページをご参照ください。
・東証上場ＥＴＦ一覧
・大証上場ＥＴＦ一覧

●国内株式指数連動型
日経平均株価やＴＯＰＩＸ等の指数に連動する運用成果を目指す投資信託です。

主な銘柄名：	ダイワ上場投信−トピックス
	ＴＯＰＩＸ連動型上場投資信託
	ＴＯＰＩＸ Ｃｏｒｅ ３０ 連動型上場投資信託
	東証電気機器株価指数連動型上場投資信託
	東証銀行業株価指数連動型上場投資信託
	上場インデックスファンド２２５
	日経２２５連動型上場投資信託

●外国株式指数連動型
海外の株式指数に連動する運用成果を目指す投資信託です。

銘柄名：	上証５０連動型上場投資信託（上海株式指数）
	ＫＯＤＥＸ２００上場指数投資信託（韓国２００種株価指数）

●商品価格連動型
商品価格に連動する運用成果を目指す投資信託です。

銘柄名：	金価格連動型上場投資信託
	金価格連動型上場投資信託についてはこちら

・ＥＴＦは、連動する株価指数、商品指数等の変動により損失を被ることがあります。
・ＥＴＦの発行体等において利払いや償還金の支払いが遅延したり、支払いが滞ることにより価格が下落し、損失を被ることがあります。
・海外の資産に投資するＥＴＦは、為替変動リスクやカントリーリスクが生じます。
ＥＴＦの手数料等(国内株式のお取引と同じ売買手数料率です。)



●譲渡益
申告分離課税の対象となり、特定口座の利用も可能です。税率は10％(所得税７％、住民税3％)(※)です。
他の株式やＥＴＦ等と損益を相殺することができます。又、その年に控除しきれない損失の金額について、確定申告を行うことにより、翌年以降3年間、株式等の譲渡益から控除することができます。
※2009年1月以降は税率が20％(所得税15％、住民税5％)となる予定です。
●収益分配金
収益分配金を受け取る時に10％の税率で源泉徴収されます。
国内株価指数を対象としたものであれば、確定申告することで配当控除の適用をうけることができます。
※2009年4月以降は税率が20％(所得税15％、住民税5％)となる予定です。



・市場動向の急変時等には、対象となる株価指数に連動する運用が困難になる場合があります。
・金融商品取引所が定める基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。
・上記のほか、ETFの価格は市場の需要等様々な要因によって変動する場合があります。
・信用取引を行った場合、信用取引の額が該当保証金等の額を上回る可能性があり、大きく損失を被ることがあります。

ご注意事項

お客様のお取引チャネル(「コスモ・コンサルティング」又は「コスモ・ネットトレード」)のご発注方法によりまして、一部お取り扱いできない商品がございます。各商品のページを詳しくご覧のうえ、ご不明な点は各店舗の担当者かネットトレードセンターまでお問合せください。 掲載されている情報は、当社のご案内やその他の情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。情報のご利用に当たっては、お客様ご自身で判断なさいますようお願いします。 掲載されている情報に関しては万全を期してはおりますが、その正確性、確実性を保証するものではありません。又、掲載されている情報等は最新の情報ではない可能性があり、予告なく変更・廃止されることもありますので、あらかじめご了承ください。 万一、掲載されている情報を用いたことにより、何らかの損害を被った場合でも、当社および当社に情報を提供している第三者は一切責任を負うものではありません。 証券投資に関する最終決定は、お客様ご自身で判断いただきますようお願いします。